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 特定のウェブサイトに一斉にアクセスして機能を停止させるなどのサイバー攻撃から、サーバーなどの大規模ネットワークを自動的に守る「超高速ネット防御装置」の開発に、産業技術総合研究所(茨城県つくば市)と筑波大などが成功した。これまでの世界最高水準の約2倍の性能だ。この装置を導入すれば、過去の攻撃パターンはほぼ全部撃退できるようになるという。

 開発した防御装置は、これまでの装置でも使われている書き換え可能なLSI(大規模集積回路)を使いつつ、回路の方式を変え、回路を小さくした。この結果、攻撃パターンの識別ルールをたくさん搭載することができ、防御能力がこれまでの約2倍になった。

 既存の米国の防御装置では、1秒あたり10ギガビット(Gbps)の伝送速度で650種類の攻撃・侵入パターンを処理する能力があった。今回開発した装置では、1200種類の攻撃・侵入パターンを検知、読み取り、攻撃データを通知したり取り除いたりできるようになる。パソコン大のコンパクトな装置で、100Gbpsの超高速通信にも対応可能になるという。

 00年に米検索サービス「ヤフー」や書籍ネット販売大手「アマゾン・コム」がアクセス不能になったほか、今月は米国でスーパーボウルのスタジアム公式サイトが改ざんされ、利用者にトロイの木馬がダウンロードされる被害が出ている。産総研は、今回開発した装置を導入すればこうした攻撃に十分対抗できる、としている。

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